2022年9月16日 【JST】3年ぶりに実地開催が実現 サイエンスアゴラを10月と11月に開催

科学技術振興機構(JST)は「サイエンスアゴラ2022」を、10月2日㈰・20日㈭~22日㈯にオンライン開催、11月1日㈫に前夜祭(オンライン)、11月4日㈮~6日㈰に実地開催する。「サイエンスアゴラ」は、科学と社会をつなぐ日本最大級のオープンフォーラム。市民、研究者、専門家、メディア、産業界、政策決定者などあらゆる立場の人々が対話、協働し、それを政策形成や知識創造へ結びつける「共創」のプラットフォーム構築を推進している。3年振りに実地開催が実現した今回のサイエンスアゴラについて、JSTでは、次のとおり魅力を説明している。

<テーマは〝まぜて、こえて、つくりだそう〟>

人々の安全と安心を確保しながら、一人一人の多様な幸せを実現できる、持続可能でしなやかな社会をつくるには、さまざまな視点や知見を取り込むことが必要です。市民や研究者、政策立案者など多様な立場の方々による知の共創や、それを支える多層的な科学技術コミュニケーションは一層重要さを増しています。

その実現に向けては、急速に発展した科学技術の専門知識を分かりやすい言葉で説明し、中立的な立場で多様な意見を包摂し、建設的に議論を進めることが必要です。

また、そうした対話を通じて、未来社会への足がかりを得ることも期待されています。今年のサイエンスアゴラは、「総合知」(多様な「知」が集い、新たな価値を創出する「知の活力」を生むこと)につながる機会を多数提供し、さらに、「ご意見募集ボード」に集まる声を出展内容とともに分析して、科学技術に対する期待や不安、未来社会への要請を明らかにすることに挑戦します。

140を超える出展企画を通して、多種多様な視点を“まぜて”、年齢、性別、身体能力、価値観、思い込みなどを“こえて”、未来像を“つくりだす”取り組みにご期待ください。

<自然科学のみならず人文・社会科学を含めた研究者、企業、中高生、科学館などが、対話重視のブースやセッション企画を提供>

地球環境問題、食料や資源・エネルギー、地方創生などの社会課題を取り扱う企画では、社会課題解決に向けた具体的な取り組みの方向性を、来場者との対話を通じて考える時間を設けます。コロナ禍で定着したオンライン企画(開催時期10月)では、市民科学やメタバースなどの手法を用いた対話、科学的な意思決定に関する企画などを実施します。市民と専門家の垣根をこえた対話を行うとともに、日本各地や海外の科学コミュニケーションに関する国内の最新事情に触れられます。3年ぶりの実地開催(東京台場・青海地区)では、科学技術への興味・関心につながる体験ブースや、社会課題解決の糸口となる科学技術やデジタル技術への理解を深めるセッション、ゲームや対話を通じてさまざまな未来の可能性を考えるワークショップなどを多数実施します(一部はオンライン配信実施)。

<公募企画はSDGs、STEAM、研究分野での女性活躍への意識の高まりを反映>

サイエンスアゴラ2022は主催者企画を除くすべての企画が公募で選出されており、出展する方々がサイエンスアゴラを通じて、科学技術に関してどのような社会の変化やトピックに関心を寄せているかを概観できます。近年はSDGsに関する企画が増加、今年はそれに加えてSTEAM教育、女子生徒の進路選択などの企画も複数見られ、未来を担う人材の育成、将来に向けた進路選択やキャリアパスへの関心の高まりが伺えます。

<注目企画には、ロボットと人、研究者と社会、対話の場のつくりかたなど、視点や立場をこえて未来を作り出す12企画を選出>

サイエンスアゴラ2022推進委員会では、対話重視の姿勢を中心に据えて、いま注目すべき12企画を選定しました。科学技術にさまざまな立場で携わる識者とともに、科学技術が果たすべき役割を幅広い視点で議論します。

<当日のセッションは対話の内容を後日レポートで公開、来場者が書き込む意見募集ボードを通じて今の課題を探り出す>

各企画で話し合った未来像は、企画出展者によってレポートにまとめられ、後日公開されます。各レポートをご覧いただくことで、社会が何を求めているかの一端を読み取ることができます。また、実地開催会場では「ご意見募集ボード」を設置、参加者の科学技術に対する期待や不安を分かりやすい言葉で問いかけ、参加者からの声を集めます。このような声やレポートをもとに、サイエンスアゴラの参加者が大事にしたいであろうことや、未来への希望、未来に向け科学技術が担うべき役割などを探ります。

<サイエンスアゴラから広がる「対話の場」>

サイエンスアゴラは、家族で科学に親しめる企画のほか、研究者と当事者で課題の解決に取り組む企画も重視しています。東日本大震災を含めた多くの災害やコロナ禍を経て、科学技術コミュニケーションの重要性がこれまで以上に高まる中、「対話」を重視する姿勢に賛同いただく機関は年々増加しており、多数の協賛や後援をいただくとともに、複数の企画が連携・併催により実施されます。

 


株式会社官庁通信社
〒101-0041 東京都千代田区神田須田町2-13-14
--総務部--TEL 03-3251-5751 FAX 03-3251-5753
--編集部--TEL 03-3251-5755 FAX 03-3251-5754

Copyright 株式会社官庁通信社 All Rights Reserved.