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文部科学省とスポーツ庁は、国際検査機関（ＩＴＡ）、独立行政法人日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構（ＪＡＤＡ）、さらに公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（東京２０２０組織委員会）との間で、東京２０２０２１年５月２６日オリンピック競技大会に向けたアンチ・ドーピング活動に関する協力覚書を締結した。
東京２０２０オリンピック競技大会の円滑な準備及び運営で、アンチ・ドーピング活動の体制整備は重要。覚書締結は東京２０２０オリンピック競技大会が、クリーンな大会となるよう、国内外の関係機関が連携・協力し、アンチ・ドーピング分野での情報と専門的知識の交換を円滑に実施するための取組の一環として行われた。
スポーツ庁などは、東京２０２０オリンピック競技大会の円滑な開催に向けて、アンチ・ドーピング活動を着実に実施するための体制強化の検討を行うとともに、情報の共有に関する協力を行うべく調整を進め、今回の署名に至った。
文科省・スポーツ庁としては、関係団体と連携し、アンチ・ドーピング活動のより一層の充実に努めるとともに、クリーンでフェアなスポーツの実現に取り組む。
覚書締結機関の一つであるＩＴＡは、国際競技連盟（ＩＦ）や大規模大会の主催者（ＭＥＯ）、政府から独立した立場で、ＩＦ、ＭＥＯや各国のアンチ・ドーピング機関へ、ドーピング検査の企画・立案・実施等のサービスを提供する組織。２０１８年に設立し、本部はスイス・ローザンヌ。
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