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国立がん研究センターはこのたび、関係学会や専門医が推奨するがんの治療（＝「標準治療」）を２０１３年に受けた患者が、全体の７２％だったと発表した。前年の６８％から、４ポイント増加している。
調査は、胃がんや大腸がんといった５種類のがんに関連する、９つの「標準治療」を分析した。全国２９７ヵ所の施設で、がんの診断を受けた４５万３６６０人を対象で、平均年齢は６６．５歳。性別では、男性が４４．８％、女性が５５．２％となっている。
調査項目と実施率（がんセンター資料を基に作成）
前年から「標準治療」の実施率に大きな変化はなかったが、調査項目によっては、施設間で差が見える結果となった。がん診療連携拠点病院の参加率も、昨年の５５％から６８％に上昇した。
結果をみると、肝がんの切除前の検査が９２％、ステージＩからⅡの肺がんへの手術・放射線治療が８９％と高い一方で、乳がんの乳房切除後の放射線照射は３７％と「標準治療」の実施率が低かった。行わなかった理由では、年齢やそのほかの疾患などがあげられている。
がん対策基本法では、がん医療の均てん化が中心的な施策のひとつとされており、これまではその推進に向け、がん診療連携拠点病院の整備が進められてきた。だが、均てん化を評価する体制は確立されておらず、全国で診療の質の継続的評価体制の確立が必要とされている。がんセンターは、今回の調査のようなデータの蓄積が均てん化を進めるうえで、診療の質を評価する指標になりうるとしている。今後は、より多くのがんの種類を項目に設定することで、調査範囲を広げていきたい考えだ。
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