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高度な技術を駆使した次世代の介護機器は、これからどのように普及・展開していくのか ― 。シード・プランニングが１７日、そうした分析の結果をまとめたレポートのサマリーを公式サイトに掲載した。
２０２０年から２０２５年の間に急激に成長すると予測。およそ４１５億円の市場規模が２０倍の８３５６億円に膨らむと指摘した。高齢化に伴うニーズの増大に加えて、新たなテクノロジを活用してサービスの効率化につなげていく政府の施策も寄与するとみている。厚生労働省は来年度から、ハイテク機器を現場に導入するインセンティブを介護報酬に組み込む方針だ。
このレポートは、今年の４月から行われてきた調査の結果にもとづいて作成された。ホンダやサイバーダイン、テクノエイド協会といった２２企業・１団体のほか、総合病院や特養、デイサービスなど６施設の動向を探ったうえで、患者数や人口などの将来推計を用いて予測を算出したという。移動・移乗支援や排泄支援、見守り、ロボットスーツなど、国が開発を後押ししている分野を中心に８つのカテゴリの機器を想定している。
それによると、８カテゴリの機器の市場規模は２０２０年の時点で７万８０００台。２０２５年には３８倍の３００万台に達し、８３５６億円まで拡大する見通しだ。ＩｏＴやＡＩ、センサーなどの新たな技術が大きな推進力。より高度な機能を搭載した機器が出回るほか、様々なシーンに対応した生活支援ロボットやコミュニケーションロボットも数多く生まれると見込んでいる。
ヒューマノイドロボット「Nao」
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