中央省庁及び都道府県の機関や関連団体などの事務従事者を対象に、執務上の参考に供するための各種情報を正確・確実・迅速にお届けしています。
国立がん研究センターは１６日、２０１４年～２０１５年に診断されたがん患者の５年生存率が、全がんで６６．２％だったと公表した。２０１０年に診断された人の１０年生存率は５３．３％となっている。どちらも分析には、がん診療連携拠点病院などから寄せられた院内がん登録情報を使用。今回の調査では初めて、期待生存率を算出することなく純粋に「がんのみが死因となる状況」を仮定して計算する純生存率（＝ネット・サバイバル）による集計を行っている。
５年生存率では、２０１４年と２０１５年に診断されたケースのうち、〝全がんの生存状況把握割合が９０％以上〟といった条件をクリアした４４７施設の９４万２７１７例を集計・分析した。性別で見た場合、男性は６２．８％、女性は７０．８％で、女性のほうがやや高い傾向を示している。部位別でみると、胃がんは７０．２％、大腸がんは７０．９％、前立腺がんは９５．１％、非小細胞肺がんは４７．５％、女性の乳がんは９１．６％、子宮頸がんは７４．４％、卵巣がんは６４．５％、すい臓がんは１２．７％だった。
一方、１０年生存率では、３１６施設の３４万１３３５例を使用。こちらは１０年という期間の経過をみるため、がんによっては年齢階級別の実測生存率（※）とネット・サバイバルに大きな差がみられた。これは年齢が高くなるほど、がん以外の原因で亡くなる確率が高くなることが影響していると考えられている。
さらに、これまで治癒の目安としては、５年生存率が用いられることが多かったものの、乳がん（女性）のⅢ期や前立腺がんのⅢ期、甲状腺がん（乳頭濾胞癌）のⅣ期など、がん種や病期によっては５年以降も長期的にフォローアップする必要があることがわかった。
なお、がんセンターは、「院内がん登録開始初期（２００７年開始）のデータであるため、登録精度に課題はあるが、今後データが蓄積されることで、より詳細な集計ができるようになることが期待できる」とこれからの道筋について語っている。
（※）実測生存率
死因に関係なく、全ての死亡を計算に含めた生存率で、診断例に対する何年後の生存患者の割合で示される。計算方法は複数存在するが、Kaplan-Meier法による実測生存率であることが多く、本報告においてもKaplan-Meier法を用いて実測生存率を算出している。
Copyright 株式会社官庁通信社 All Rights Reserved.
