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４割近くが孤独感を抱えており、特に比較的若い世代や新型コロナウイルスの感染拡大により暮らし向きが悪化した人の孤独感が高いことが、都内のＮＰＯ法人が行った調査で明らかとなった。対人交流が制限されるコロナ下では、多くの人々が孤独感を抱えていると考えられるが、日本人を対象とした大規模な調査は主に２０２０年のものに限られており、新型コロナウイルスの感染拡大の長期化が人々の孤独感にどのような影響を与えているかは明らかになっていなかった。こうした現状を踏まえて、特定非営利活動法人あなたのいばしょ（東京都港区、大空幸星理事長）が、上田路子早稲田大准教授（同法人理事）と共同で「コロナ下での人々の孤独に関する調査」を、２０２２年２月に調査を実施した。
今年２月に国内在住の約３０００人を対象にした調査を実施した結果、４割近くの人が孤独感を抱えており、新型コロナの感染拡大から２年近くが経った時点でも、孤独感はほとんど減少してないことがわかった。
また、「若者・中年（２０‐５９歳）」、「男性」、「（コロナ前と比較して）暮らし向きが悪くなった人」、さらに「（個人的なことを話せる）友人が一人もいない人」が特に孤独感の高い傾向が強いことが浮き彫りとなった。
孤独状態にある人は、うつ状態あるいは不安障害を抱える傾向が孤独でない人に比べて５倍程度であるという結果も得られた。政府の孤独・孤立対策については、６割程度の人が行うことに賛成だった。
調査結果は、比較的若い世代に対しても孤独・孤立対策を行うことが大切であること、そして暮らし向きが悪化した人が孤独な状況に陥る経緯を特定し、その知見に基づいて必要な支援を届けていくことが必要であることを示唆している。さらに、孤独・孤立対策の意義について一定の支持は得られているものの、政府は丁寧な説明を続けていくことが大切であると考えられる。
今回の調査は、新型コロナの感染拡大が長期化し、自殺などの問題も深刻化するなかで、人々が抱える孤独感を把握することを目的としている。対人交流が制限されるコロナ下では、多くの人々が孤独感を抱えていると考えられるが、日本人を対象とした大規模な調査は主に２０２０年のものに限られており、新型コロナの長期化が人々の孤独感にどのような影響を与えているかは明らかになっていなかった。
孤独感に苦しむ人たちはメンタルヘルスの不調を併せ持つことが多く、自殺することを考える傾向も高いことが知られており、孤独感についての実態を把握し、必要な対策を考えることは喫緊の課題と考えられる。２０２０年４月から２０２１年２月にかけて実施された調査では、およそ４割の人が孤独感を抱えているという結果だった。
〝孤独感〟とは知り合いの数などで客観的に測ることのできる〝社会的孤立〟とは異なり、人間関係について当人が感じている主観的な気持ち。このため、人々が抱える孤独感を把握するには、本人に直接尋ねることが不可欠。調査は、国際的に用いられる尺度を用いて日本在住の人の孤独感を測定することを主な目的に行った。
孤独状態にある人はメンタルヘルスの状態も悪いという研究報告が多くあることから、調査対象者のうつ状態及び不安障害についても既存の尺度を使い測った。さらに、新型コロナの感染拡大以前と現在を比較した〝暮らし向き〟の変化についても尋ね、調査対象者の置かれている経済的状況によって孤独感やメンタルヘルスの状態がどのように異なるかを明らかにすることを試みた。
また、現在政府が取り組んでいる「孤独・孤立対策」への賛否についてもあわせて調査し、政策の認知度などを明らかにすることも目的に調査を行った。
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