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東京医科歯科大学と東京大学医科学研究所の共同研究グループは、新型コロナウイルス感染症の重症患者に対する治療で知られる人工呼吸器や体外式膜型人工肺（ＥＣＭＯ）の使用、さらにトリアージに関する市民の認知度や理解度を把握するため、全国２０歳から８９歳までを対象とした調査を実施した。人工呼吸器やＥＣＭＯの認知度は高い一方で、新型コロナが重症化した場合にそれらの医療機器がどのように装着され、患者はどのような状態になるのかといったことに関する認知度は低いことが明らかとなった。
もしものときのために自分が望む医療やケアについて、健常時に繰り返し話し合い、家族や医療者と共有するプロセスである「ＡＣＰ（Ａｄｖａｎｃｅ Ｃａｒｅ Ｐｌａｎｎｉｎｇ）」。医療や愛護の方針を事前に決めておくこのプロセスの実施が、新型コロナ感染症に関しても専門家から推奨されていることへの認知は低く、事前にどのような医療を受けたいかについて意思表示をする人が、このままでは増加しないことが予想される。
さらに、新型コロナ感染症治療で、患者の緊急度によって治療の優先順位を決める「トリアージ」が行われる可能性に関しては、想像したこともない市民が多いこともわかった。
人工呼吸器装着に器官切開、「知っている」は３割
新型コロナウイルス感染症によって、人工呼吸器やＥＣＭＯの使用が医学的に必要となったときに、患者や家族が納得した形で意思決定できることは、コロナ禍での医療の信頼性維持のために重要。この意思決定を実現するためには、市民が事前に人工呼吸器やＥＣＭＯの使用に関する知識を得ていることが必要となる。さらに、治療や介護の方針を事前に決めておく「ＡＣＰ」の実施が、新型コロナ感染症に関しても推奨されている。
この調査は、医歯大病院が３月１０日現在で３５０人以上の新型コロナ患者を受け入れてきた実績をもとに、ＡＣＰを実装するためには、さらなるコロナ重症患者の治療に対する市民の理解を深める必要があることから、実施したもの。新型コロナウイルス感染症東京医歯大生命倫理研究センターの吉田雅幸教授、東大医科研附属先端医療研究センターの神里彩子准教授らが、ネットを通じて２２３９名を対象に行った。
調査によると、肺炎が重症化した場合に人工呼吸器が必要になる可能性は、約７割が認識している一方で、人工呼吸器の装着には器官切開などが行われることについては「知っている」と答えたのは約３割にとどまった。「何となく知っていた」を含めると、６割超となった。
また、装着時や装着中は鎮静剤を用いて意識レベルを下げる処置が行われることは６割近くが「知らなかった・考えたことがなかった」と回答。ＥＣＭＯが呼吸不全の常態がさらに重症化した場合に使用する可能性があることを「知らなかった」のは４５．２％で、３０．２％の「知っていた」を上回った（回答合計７５．７％）。
調査では、重症化した場合の医療に関する事前の意思表示に関しても聞いた。ＡＣＰが専門家から提案されることについては、「知っていた」が７．９％、「なんとなく知っていた」が２１．９％、自身や家族が重症化した場合に受けたいまたは受けたくない医療について家族等と話し合ったことは９割近くが「ない」と答えた。今後家族と話し合うかという問いに対しては、「思うが、実際には難しい」が５３．１％、「思わない」が１２．４％という結果となった。
トリアージに関しては、トリアージという言葉自体は、６割近くが認知しているものの、ＥＣＭＯの装着を必要とする患者数に対して台数が足りない場合、装着する患者の優先順位を決定するトリアージが行われる可能については、４４．０％が「知らなかった、考えたことがない」と回答。「知っていた」は２０．６％、「なんとなく知っていた」は３５．１％だった。
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