東京医科歯科大学では、KDDI株式会社、株式会社KDDI総合研究所との間で、東京医歯大のネット依存外来に対する実態調査を通じて、「スマホ依存」の調査と解明を行う共同研究を8月25日開始した。従来の患者への主観的ヒアリングに、スマホートフォンの利用状況など客観的な各種ログデータを組み合わせ、患者のスマホの利用状況を測るための客観的な指標を定義。患者本人や医師とも共有することで、医療機関での治療や治療効果の検証などへの活用を目指す。また、この共同研究の成果やデータの分析結果をもとに、「スマホ依存」の改善・予防アプリの開発にも活かす。
東京医科歯科大は、ネット依存の専門外来を2019年度に立ち上げ、ゲーム障害を持つ人を中心に入院治療、外来治療、当事者プログラム、家族支援プログラムなど、ネット依存の診療に取り組んでいる。また、最近では新型コロナウイルス感染症の影響によるスマホやインターネットの利用増加など、ネット依存外来への問い合わせも新型コロナウイルス感染症の流行前と比べ10倍近くに増加しており、診療体制を拡充させた。
KDDIはKDDIサスティナブルアクションに基づき、スマホや携帯電話の安全教室を行うなど、啓発活動に取り組んでいる。また、KDDI総研は、ここ数年の青少年のスマホ・インターネットの利用が長時間化する傾向を踏まえ、2016年度からスマホの使い過ぎによる影響の調査・研究を行っている。
さらに、KDDIとKDDI総研は、スマホ依存に関する調査・研究を加速させるため、今年7月に脳神経科学やAIを活用したスマホ依存に関する共同研究も開始した。
KDDIとKDDI総研は、スマホ依存の実態解明や発生メカニズムなど、スマホ依存の実態解明や発生メカニズムなど、スマホ依存の理解を深めるためには、健常者を中心とした調査だけでなく、スマホ依存の問題で現実に困っている人に対して直接スマホの利用状況を調査する必要があると分析。特に実際に患者本人の診断調査を行っている医療機関と連携することについて検討していた。
調査では、今年8月から同大ネット依存外来受診者のうち、共同研究への参加承諾者(数十名程度を予定)に対し、アンケートと研究用アプリでの利用状況を記録する。承諾した参加者は外来の期間(ベースライン)、治療期間(介入期間)、予後(フォローアップ)の期間にわたってアプリを使用。また、最後に再度アンケートの回答を行う。
アンケートや収集した利用状況の記録(利用ログ)をもとに、アンケートと利用ログとの整合性や、スマホ依存の問題で現実に困っている人々の使用パターンを分析。調査結果を治療や治療改善効果の検証にも活用する。