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わが国現代アートがグローバルに適切な評価を受けるよう、基盤整備を推進している「文化庁アートプラットフォーム事業（事務局：国立新美術館）」では、『グローバル化する美術領域と日本の美術界：我が国現代アート振興の黎明期』と題するシンポジウムを３月１１日㈮午後６時30分からオンラインライブ配信で開催する。
文化庁は、日本の現代アートがグローバルに適切な評価を得るためには、官民が一体となって効果的・国際的な情報発信を実現するとともに、国内外の関係者の強固なネットワークを構築することが第一歩と考え、平成30年度（２０１８年度）から、「文化庁アートプラットフォーム事業」に取り組んできた。
今年度２回目となる同シンポジウムでは、日本がいよいよ本格的に取組を進める「現代アート振興」や、関連した美術館支援策等を展望するべく、英国、オーストリア、シンガポールからゲストを迎え各国におけるアート支援の実例紹介や、文化庁アートプラットフォーム事業の今後の展開の紹介を行うとともに、（独）国立美術館が令和４年（２０２２年度）中の開設を目指す「アート・コミュニケーションセンター（仮称）」がわが国アートの発展に果たし得る役割などを、登壇者と参加者とともに考えることを目指す。
今年１月19日に衆議院本会議・代表質問で、岸田総理が〝文化・アートの振興〟〝独立行政法人国立美術館の抜本的な機能強化〟の推進を表明した。シンポジウムでは、本格的な振興を始めようとする日本の「現代アート振興」の黎明期と今後を考える。
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