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エコチル調査千葉ユニットセンター（千葉大学予防医学センター）の中岡宏子准教授、久田
文助教らの研究チームは、エコチル調査（子どもの健康と環境に関する全国調査）の約７万２０００人の質問票による調査データを用いて、妊婦のホルマリンやホルムアルデヒドなどの揮発性有機化合物へのばく露が、生まれた子どもの精神運動発達に与える影響について解析した。その結果、妊婦が仕事でホルマリン・ホルムアルデヒドを扱う機会が多い場合、生まれた子どもの 1 歳時の精神運動発達のうち特定の領域で遅れが出る可能性が示唆された。研究チームでは、「今後、生まれた子どもの１歳以降の発達にどのような影響を与えるか、調査を続けていくことが必要」としている。この研究成果は、国際的な学術雑誌発行企業エルゼビアが刊行する環境分野の学術誌「Ｓｃｉｅｎｃｅ ｏｆ ｔｈｅ Ｔｏｔａｌ Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔ」に掲載された。
子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）は、胎児期から小児期にかけての化学物質ばく露が子どもの健康に与える影響を明らかにするために、平成２２年度（２０１０年度）から全国で10万組の親子を対象として開始した大規模かつ長期にわたる出生コホート調査。
母体血や臍帯血、母乳等の生体試料を採取保存・分析するとともに、追跡調査を行い、子どもの健康に影響を与える環境要因を明らかにすることとしている。
エコチル調査は、国立環境研究所に研究の中心機関としてコアセンターを、国立成育医療
研究センターに医学的支援のためのメディカルサポートセンターを、また、日本の各地域で
調査を行うために公募で選定された15の大学に地域の調査の拠点となるユニットセンターを設置し、環境省と共に各関係機関が協働して実施している。
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