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２０１５年度の看護職員の離職率は、常勤は１０．９％、新卒は７．８％だったことが４日、日本看護協会の「２０１６年病院看護実態調査」で判明した。どちらも小規模な病院では離職率が高い傾向を示している。
調査は昨年１０月、全国の病院８４６９施設の看護部長を対象に実施。このうち、全体の４１．９％にあたる３５４９施設から有効な回答を得た。
全体の離職率の推移をみると、常勤・新卒とともに過去５年間は前者が１１％前後、後者が８％弱でほぼ横ばいの状況が続いている。離職率を施設の規模別にみると、最も大きい「５００床以上」では常勤が１０．２％、新卒が７．０％なのに対し、最も小さい「９９床以下」では常勤が２．１ポイント増の１２．３％、新卒が６．９ポイント増の１３．９％だった。
職員の充足状況では、「不足感がある」、「やや不足感がある」を合わせた割合が全体の７５．７％にのぼった。病床別では特に５００床以上の病院で不足感が強かった。看護部長が不足と判断する基準は、「現在算定している診療報酬の看護配置基準を維持するためには不足である」が最も多くて２６．７％。次いで「看護部長として必要と考える看護サービスを実現するためには不足である」が２５．９％だった。
夜勤形態別では、「１回あたりの夜勤時間が１６時間を超える二交代制」が６２．０％で最多。ひと月あたりの夜勤時間をみると、月に夜勤を７２時間以上行っている職員は３４．８％に上り、２０１２年の前回調査からは２．８ポイント上昇していた。病院を夜勤が多い職員の占める割合別にみると、ひと月７２時間以上の職員が１０％未満の施設の離職率は９．１％で、１０％から３０％未満の施設では９．９％だった。３０％から５０％未満では１１．３％になり、５０％以上では１１．９％にのぼるなど、夜勤時間の多い職員が多い施設ほど離職率は高まる傾向にあった。
夜勤手当の平均額は、夕方から深夜までの三交替制準夜勤が４０７６円、深夜から朝までの三交替制深夜勤が５０２３円、二交代制が１万７７２円となっていた。前回の２０１５年調査からの増加額はいずれも１００円未満で２０１１年度の調査以降は、ほぼ横ばいの状態が続いている。
病院看護職員の離職率の過去５年間の推移（リリースより引用）
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