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富山大学地域連携推進機構地域医療保健支援部門の山田正明助教、関根道和教授らは、富山県内の児童を対象とした研究から、小学生のインターネット利用を調査し、ネット依存とオンライン危険行動における新たな知見を得た。
【事業と研究方法】
今回の研究は、富山県教育委員会が実施した「とやま安心ネット・ワークショップ事業」の一環として２０１８年７～９月に富山県内の４～６年生の小学生１万３０９２名を対象として行った調査を分析した。回収率は９４．２％、最終分析数は１万２１３０名（９０．４％）だった。ネットの利用時間などによるネット依存尺度に加え、課金や動画投稿、人間関係のトラブル、知らない人と会った経験など、オンライン上の危険行動を調査した。
【ネット依存と危険行動】
その結果、ネット依存は全体で４．２％（男子５．２％、女子３．２％）だった。危険行動については課金の経験が ２１．６％（男子３１．３％、女子１１．５％）、動画投稿は６．６％（男子６．６％、女子６．６％）、けんかなどの人間関係のトラブルは５．２％（男子７．０％、女子３．１％）、ネット上で知り合った知らない人と会った経験は２．４％（男子３．５％、女子１．４％）だった。
ネットでの課金は、小学生（特に男子）でも一般的な行動となっている可能性がある。また危険行動の割合から、４０人学級の場合、ネット依存の状態である児童は平均で２名程度、知らない人と会った経験のある児童は１名程度存在することになる。
【利用時間と危険行動】
次に、平日のネット利用時間とのネット依存、危険行動との関係を調査した。ネット依存は平日４時間以上の群で、４時間未満に比べて１７．６％と非常に高率だった。危険行動では、課金や動画投稿、人間関係のトラブルは２時間以上の群で高率だった。このことから、ネット依存の予防には使用時間を２～３時間未満にすること、危険行動の予防は、使用時間だけではなく、使用方法に関する啓発が重要だ。
【ネット依存に関連する要因】
最後に、ネット依存と生活習慣、家庭環境との関連について、ポワソン回帰分析を用いた分析を行った結果、ネット依存に対しては、ネット利用時間と運動不足、遅い就寝時間といった児童自身の生活習慣と強い関連を示したが、それらの要因を調整しても、「現実社会で友人がいない」、「家庭でのルールがない」、「親子の会話がない」といった項目も関連を示した。
言い換えると、親が家庭でルールを作る、親子の会話を増やす、子どもが友人を作れるような習いものや親子で参加する講座などといった境をつくることが、ネット依存への予防法であると思われる。
今回、小学生においてもネット依存や危険行動は稀ではないことがわかった。コロナ禍の影響もあり、ネットは欠かせないものとなっているが、今一度、家庭内で使用時間や使用方法について、子どもと話し合う必要がある。
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