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ＮＥＤＯ（国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）の地熱発電技術研究開発の一翼を担う東芝エネルギーシステムズ（株）は、地熱発電所のトラブル発生率を導入前に比べて２０％以上抑制できる予兆診断システムを完成させた。稼働停止回数および停止期間の削減により、発電量の増加、さらには発電コストの低減が可能となる。
「ビッグデータ解析技術を活用したトラブル予兆診断技術」を適用したシステムの実証実験を２０１９年１０月から２０２１年２月までインドネシアのパトハ地熱発電所で行っていた同社は、インドネシア・ジャワ島西部バンドン郊外のパトハ地熱発電所とＩｏＴサービスの契約を締結し、今年７月から同システムの有償サービスを開始、実用化に成功した。
再生可能エネルギーの導入拡大が国内外で望まれる中、地熱発電は天候や昼夜を問わず安定的に発電できるベースロード電源として注目を集めている。特に日本は世界第３位の地熱資源ポテンシャルを有しており、地熱発電技術の開発に大きな期待が寄せられている。
一方で既設の地熱発電所では、発電設備の老朽化や地熱タービンに付着した蒸気成分（シリカスケール）の除去作業による稼働停止などにより、暦日利用率が６０％程度と低い状況。今後、発電コストの低減を実現し、地熱発電の導入拡大を図るためには、地熱発電所の利用率の向上が喫緊の課題となっている。
こうした背景から、ＮＥＤＯは２０１３年度に立ち上げた「地熱発電技術研究開発」事業を発展させ、地熱資源の利用拡大につながる技術開発を実施。そのテーマの一つである「地熱発電所の利用率向上に関する研究」（２０１８年度～２０２０年度）で東芝エネルギーシステムズ㈱は、２０１９年１０月から２０２１年２月までインドネシアで地熱発電所の利用率向上に向けてＩｏＴ・人工知能（ＡＩ）技術を適用した地熱発電所のトラブル予兆診断システムの実証実験を実施した。
同システムでは発電所の運転データをリアルタイムで解析できる。さらに、情報通信技術（ＩＣＴ）を活用してインドネシア国営地熱発電会社ジオ・ディバ・エナジー（ＧＤＥ社）の本社や東芝エネルギーシステムズの各拠点で解析結果を共有でき、トラブル回避のための対応検討などに利用可能。こうした取り組みを通じて、システム全体でのトラブル予兆診断技術の有効性を検証した結果、トラブル発生率を導入前に比べて２０％抑制できる予兆診断システムを完成させた。これにより、稼働停止回数および停止期間の縮減が見込まれ、発電量の増加とそれに伴う発電コスト低減につながる。
同システムが国内の地熱発電所に導入されれば、さらなる地熱発電の導入拡大が期待される。
バンドン郊外のパトハ地熱発電所（インドネシア）
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