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国立がん研究センターは１０日、２００５年から２００８年にがんと診断された患者の１０年生存率が５８．９％だったという調査結果を公表した。２００４年から２００７年の患者を対象とした前回調査からは０．６ポイント上昇し、２０１６年に公表した初調査から徐々に改善傾向を示している。
調査は全国がんセンター協議会に加盟している全国３２施設から報告を受けたデータを集計、分析した。対象は、２００８年までの４年間にがんと診断された１５歳から９４歳の１２万６４９人で、がん以外の死因は取り除かれている。
部位別の結果をみると、数値が最も高かったのは前立腺がんの９９．２％。さらに、厚生労働省が指針で検診を勧めている５大がんをみると、女性の乳がんが８７．５％、子宮体がんが８２．３％（子宮頸がんは６８．２％）、大腸がんが６９．７％、胃がんが６７．３％、肺がんが３３．６％となっている。なお、数値が最も低かったのは、早期発見が難しいとされるすい臓がんの６．６％だった。
また、生存率は診断を受けた時点のがんの進行度でも変動。例えば胃がんの１０年生存率は、ごく初期のステージ１の場合９０．３％だが、ステージが２では５７．０％、３では３７．２％まで下がり、最も進行したステージ４では５．８％まで落ち込む。このように進行に伴って数値が下がる傾向は、下げ幅に大小があるにせよ、ほぼ全ての部位に共通している。
分析を担った担当者は、「今回のデータは１０年以上前に診断を受けた人のものであり、あくまで主治医と相談する際の参考にしてほしい」と説明。生存率が徐々に上昇している背景については、診断法や治療法など、医療の進歩を要因とみている。
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