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オリンピックなどの大規模スポーツイベントの開催では、レガシーとして、開催国・都市の人々のスポーツ実践や身体活動を促進する機会となることが期待されている。
東京大学大学院医学系研究科の鎌田真光講師、天笠志保客員研究員らの研究グループは、東京２０２０大会の開催が決定した２０１３年の前後７年間（２００６～２０２０ 年）の複数の全国調査の公開データを用いて、国民全体や東京都民の身体活動・スポーツ実践がどのように変化したかを検証した。その結果、どの調査データでも、オリンピック開催決定前後で身体活動量やスポーツ実施率に変化はみられなかった。この研究は、オリンピック開催国において、開催決定をきっかけに身体活動・スポーツ実施率が大会前の期間に変化するか（大会前効果）を検証した初の研究になる。
調査結果によると、東京２０２０大会の「アクション＆レガシーレポート」では、達成されたレガシーとしてスポーツ実施率が向上したと報告されているが、この根拠となる調査では、スポーツ実施率の算出方法が途中で変更されており、経年変化の分析に利用することは適切でないと指摘。
今回、他の複数の調査で一貫して変化が確認できなかったことから、少なくとも２０２０ 年時点では、国民のスポーツ実践に関わるレガシーはまだ達成されていなかったと評価できるとしている。
そのうえで、「スポーツ実践・身体活動の普及には、普及戦略に関する科学的知見に基づき、関係機関が一体となって多面的・計画的に国民の行動変容に向けた施策に取り組む必要があると考えられる」としている。
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