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４人に１人が「本気で自殺を考えた」ことがある―。日本財団が行った調査で、こうした現状が明らかとなった。自殺未遂経験者は６．２％で、自殺を考えた者と自殺未遂者ともに、１５歳～２０代のリスクが高いという。
自殺を考えた理由、トップは家庭問題
調査によると、「本気で自殺をしたい」と考えたことがあるのは２４％で、４人に１人が自殺することが現実に頭をよぎったという。このうち約３割に相当する２７．７％（回答者全体の６．４％）が１年以内に自殺念慮がある。
本気で自殺をしたいと回答した者に理由と複数回答可で聞いたところ、「家庭問題」が最多で４５．２％にのぼった。また、「健康問題」（３９．４％）、「経済生活問題」（３１．７％）、「勤務問題」（３１．７％）も上位を占めた。「学校問題」は２５．８％となった。
１年以内に自殺を考えたことがあるとの回答者に絞ると、「健康問題」が５４．９％で最も多く、次いで５３．１％の「家庭問題」、４５．４％の「経済生活問題」と続く。
実際に自殺行為に至った自殺未遂経験者は、６．２％で、このうち２９．４％（全体の２．１％）が１年以内の自殺未遂経験があるという。原因としては、こちらも健康問題、家庭問題、経済生活問題が多い。
目立つ１６歳女子の自殺未遂者
自殺念慮と自殺未遂ともに、１５歳から２０歳代のリスクが高いことも、調査で浮き彫りとなった。１年以内に自殺念慮があったと答えたのは、１５歳から１９歳は１５．８％、２０代は１４．０％にのぼった。一方で、３０代は１０．０％、４０代は６．２％、５０代は４．４％、６０代以上は１．６％。
１年以内の自殺未遂者は、３０代３．１％、４０代１．９％等に対し、１５歳～１９歳が４．９％、２０代は５．７％と高い傾向にあることが浮き彫りとなった。特に１６歳女子は１０．６と際立って高い。１５歳女子が０％であったことから、高校入学時から何らかの対応を行う必要性があるとみられる。
１年以内に自殺念慮があった層のコロナ禍でのストレスに関しても調査した。特に強く感じたストレスとしては、「うつ病いった精神的健康問題の症状悪化」や「同居する家族から感情的な暴言を吐かれること」といった声が寄せられた。また、「経済的に苦しく、家賃や光熱水費、食費などの生活費が工面できないこと」「就職／転職活動が困難であること」「睡眠が十分とれていないこと」なども、感じているストレスとしてあがった。
「先生に相談」は１％未満
自殺したいと思ったときや、自殺未遂をしたときに「誰かが相談したか」と聞いたところ、７割が誰にも相談していないと回答した。また、相談した３割が相談したのは、両親や祖父母が最も多く８．４％で、次いで配偶者６．０％。医師・医療機関は４．７％、学校の友人３．７％、カウンセラー・相談員３．５％。学校教員は０．９％だった。
自殺を思いとどまる理由としては、「家族や恋人が悲しむことを考えて」「我慢して」が２４．４％、２３．１％と多かった。このほか、「自殺を試みたが死にきれなかった」「将来を楽観的に考えるようになって」がそれぞれ約１割。一方で、「まだ〝思いとどまった〟とは言えない」との回答も１１．３％と一定数存在する。
さらに、若い年代は自殺に関する報道に影響を受けやすい傾向にあることも、明らかとなった。著名人の自殺に関するニュースや記事を見た後に、「自殺を繰り返したことがある」「自分も自殺すれば楽になれると感じることがある」割合は１５歳～１９歳と２０代で多かった。反対に、自殺を考えていた人が自殺を思いとどまった記事やニュースを見た際にも、「自分もその人のように生きようと考えたことがある」「自殺せずに生きていてよいのではないかと感じることがある」との回答も多かった。
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