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総務省は、今年６月１４日から７月１５日にかけて「２０１８ＦＩＦＡワールドカップ」がロシアで開催されるに当たって、平成２８年社会生活基本調査生活行動に関する結果から、我が国のサッカーを行った人の状況を取りまとめた。それによると、「スポーツ」の種類別にみた行動者率（１０歳以上人口に占める過去１年間に該当する種類の活動を行った人の割合）について、「サッカー」では６．０％となっている。
平成２８年「スポーツ」の種類別行動者率（総務省リリースより引用）
「スポーツ」の行動者率を年齢階級別にみると、「サッカー」の行動者率は１０～１４歳が最も高く、２６．４％とおよそ４人に１人がサッカーを行ったといえる。ただし、行動者率は、年齢階級が高くなるにつれて低くなり、３５歳以上では２．４％にとどまっている。
「サッカー」の行動者率を年齢階級別に「野球」と比較すると、男女総数について１０歳代では「サッカー」の行動者率が「野球」よりも高くなっているが、２０歳代以降では「野球」が「サッカー」よりも高くなっている。また、「サッカー」は年齢階級が高くなるにつれて低くなるが、「野球」は同様に３０～３４歳まで低くなった後、４０～４４歳までほぼ横ばいとなっている。
過去２０年間の行動者率の推移をみると、「サッカー」は１３年以降ほぼ横ばいとなっている。一方、「野球」では低下傾向にあり、８年には「サッカー」が「野球」に比べて６．４ポイント下回っていたが、２８年では１．２ポイントまで差が縮小している。
平成８年～２８年のサッカー・野球の行動者率推移(総務省リリースより引用)
都道府県別にみた「サッカー」の行動者率は、神奈川県が８．０％と最も高く、次いで千葉県が７．４％、静岡県が６．８％などとなり、関東や東海での行動者率が高い傾向にある。
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