2017年10月10日 平成29年度上半期消費者動向調査 生鮮トマト購入の際のポイントは鮮度と価格

日本公庫農林水産事業は、7月に行った「平成29年度上半期消費者動向調査」で実施したトマトの消費動向についての調査結果をとりまとめた。それによると、消費者が生鮮トマトを購入する際のポイントについては、「鮮度」との回答割合が74.8%で最も高く、次いで「価格」が70.8%となっており、いずれも7割を超えている。これに対し、「ブランド」、「機能性(高リコピン等)」と回答した割合は1割以下に留まった。

また、生鮮トマトの新たな品種やブランドを「割高でも購入してみたい」と回答した割合は35.9%となった。一方、今後の生鮮トマトへの家計からの支出額については、8割超が「現状のまま」と回答しており、消費者は新しい品種やブランドのトマトに興味はあるものの、支出額そのものは現状維持が大半を占める結果となった。

今回の調査は、全国の20歳代から70歳代までの男女各1000人の計2000人に対し、インターネットによるアンケートで行われた。

 

生鮮トマトを食べる頻度は「週に数回」が4割で最多

生鮮トマト(生鮮トマトを家庭で調理した場合も含む)を食べる頻度についての質問では、「週に数回」との回答割合が39.6%で最も多かった。次いで「月に数回」が22.8%、「ほぼ毎日」が20.5%、「ほとんど食べない」が17.2%で続いている。年代別にみると、年代が上がるにつれて食べる頻度が増えており、70代では約4割が「ほぼ毎日」食べると回答している。

また、生鮮トマトがよく登場する食事について聞いたところ、「夕食」が79.5%で最多となった。次いで「朝食」が37.7%、「昼食」が21.7%、「昼食(弁当)」が11.8%で続いている。年代別にみると、年代が上がるにつれて朝食、昼食にトマトが登場する割合が高くなる傾向にある。

 

「そのまま食べる」割合が7割

生鮮トマトをよく消費する形態に関する質問では、「そのまま食べる」が73.4%で最も多かった。次いで「サラダ」が71.6%となり、ともに7割を超えている。一方、「炒めもの・煮物・鍋」は18.8%、「サンドイッチ」は16.1%、「自家製ソース」は8.5%と、調理して食べる形態は2割以下に留まっている。生鮮トマトは調理せずに、あるいは調理する場合にも、カット程度の一手間加えるだけで食べるという傾向がうかがえる結果となった。

 

甘いトマトが人気

生鮮トマトを購入する際のポイントについては、「鮮度」と「価格」がそれぞれ74.8%、70.8%と7割を超え、「産地」が40.2%、「味・食感」が38.2%と4割前後となった。一方、「ブランド」は8.9%、「機能性(高リコピン等)」は4.3%と1割以下となった。

味・食感について、購入する際のポイントを聞いたところ、「甘くないトマト」よりも「甘いトマト」、「酸味のないトマト」よりも「酸味のあるトマト」、香りの少ないトマト」よりも「香りの良いトマト」、「やわらかいトマト」よりも「かたいトマト」が支持される結果となった。

よく購入する生鮮トマトの色についての質問では、「赤(ピンク系)」が62.3%で最も多く、次いで「濃い赤」が58.8%となった。年代別にみると、50代までは「赤(ピンク系)」が多く、60代からは「濃い赤」が多くなるという結果となった。

 

健康、手軽、おいしいイメージ

トマトに当てはまるイメージについての質問では、「健康に良い」が69.8%、「手軽に食べられる」が66.7%、「おいしい」が66.4%で続いており、いずれも7割弱でほぼ同程度の割合となった。年代別にみると、40代までは「おいしい」が最多となり、50代以上は「健康に良い」が最多となった。

 

新品種、新ブランドを割高でも購入してみたいは4割弱

生鮮トマトの新たな品種やブランドを購入してみたいと思う価格帯については、「3割高超でも購入してみたい」が1.7%、「3割高なら購入してみたい」が1.3%、「2割高なら購入してみたい」が7.8%、「1割高なら購入してみたい」が25.1%となり、割高でも購入してみたいという回答が35.9%となった。

次に、高糖度トマトの認知度を聞いたところ、「知っている」は51.6%となり、約半数の人に認知されていた。さらに、「知っている」と回答した人に、高糖度トマトを購入してみたいと思う価格帯を聞いた結果、「割高でも購入してみたい」という回答の割合は55.8%となった。27.5%だった「従来品と同等なら買ってみたい」と合わせると83.3%となる。購入する際のポイントで「甘いトマト」が7割を超えていることも勘案すると、高糖度で甘いトマトが支持されていることがうかがえる。

 

支出を「増やしたい」は1割

今後の生鮮トマトへの家計からの支出額について聞いたところ、「増やしたい」は10.7%と1割を超えたものの、「減らしたい」は6.2%となり、8割超は「現状のまま」との回答となった。年代別にみると、「増やしたい」は20代で最も多くなっている。


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