日本ジェネリック製薬協会は19日、「後発医薬品の採用及び使用の課題に関する調査」の結果を発表した。それによると、医師の33.1%が、後発医薬品の情報収集・提供体制について「公的な機関が望ましい」と考えていることが明らかになった。

調査は今年2月17日から3月10日にかけて実施。医療機関3500施設と医師3000人を対象に行い、それぞれ288施設(回収率8.2%)、169人(同5.6%)から有効な回答を得た。

後発医薬品の情報収集・提供体制について尋ねたところ、医師は「公的な機関が情報収集・提供する体制が望ましい」が33.1%と最も多く、次いで「後発医薬品メーカーのMRが今まで以上に医療機関に訪問するのが望ましい」の22.5%、「後発医薬品メーカーのMRが今まで通り医療機関に訪問するのが望ましい」の18.9%が続いている。一方、医療機関側では、「MRが今まで通り医療機関に訪問する」が27.8%、「MRが今まで以上に医療機関に訪問する」が26.7%、「公的な機関が情報収集・提供する体制」が26.0%と、医師の1位と3位が入れ替わる形になっている。

長期収載品や後発医薬品に関して複数回答で聞いたところ、最も多かった答えは、医師・医療機関ともに「安全性のデータ」だった。次いで「添加物に関する情報」が多く、「生物学的同等性試験(BE)データ」と続いた。

 

■ 医師は後発品の品目減少を希望

1つの成分・規格の医薬品について、先発医薬品と原薬や添加物が同じオーソライズド・ジェネリック(AG)を除いた後発医薬品が必要かどうか尋ねたところ、医師の85.8%、医療機関の85.8%が「必要」と答えた。「必要」と述べた医師と医療機関に「1つの成分・規格の医薬品について後発医薬品(AGを除く)が何品目必要か」を質問したところ、医師の35.9%、医療機関の52.7%が「3品目から5品目」と回答した。「1品目」や「2品目」の答えと合わせると、割合はどちらも8割を突破。逆に6品目以上と答えた医師は7.6%、医療機関は13.0%のみだった。

 

■ 採用の決め手、医師はデータ 医療機関は信頼できるメーカー

後発医薬品を採用する際の決め手について特に重視するポイントを複数回答できいたところ、医師は「安定性試験のデータ」が49.7%と最も多く、「価格」の47.9%、「生物学的同等性試験のデータ」の46.2%が続いていた。医療機関では、「信頼できるメーカーであること」が54.2%と最多回答を獲得。次いで「供給体制がしっかりしていること」の53.5%、「供給不安定など何かあったときに真っ先に情報提供があること」の50.7%となっていた。