2021年2月10日 厚労省、パルスオキシメーターの活用呼びかけ コロナ自宅療養患者の状態チェックで

厚生労働省は1月28日、重症化リスクの少ない軽症者や無症状者が自宅療養を行う際、健康観察にパルスオキシメーターを活用するよう都道府県などに事務連絡を通じて呼び掛けた。患者の健康状態や症状の変化を迅速に把握するのが狙いだ。

新型コロナウイルスの重症度の診断では、酸素飽和度(SpO2)が1つの指標になっている。具体的には、96%以上が「軽症」、93%以上96%未満が「中等症1」、93%未満が「中等症2」や「重症」といった具合だ。

このため、自宅で健康観察を行う場面では、皮膚を通じて動脈血酸素飽和度(SpO2)が測れるパルスオキシメーターが有用だと考えられている。

通知では、いくつか導入例も紹介。神奈川県では、保健所設置市分も含めてパルスオキシメーターを一括で購入し、県がバイク便で患者宅に配布している(使用後に回収)。患者本人が健康状態や酸素飽和度(SpO2)の自己測定を行い、保健所がLINEや電話により状態を把握。SpO2が93%以下となった場合には、電話確認を行っているという。

また、自宅療養者の全員を配布対象にしている都道府県も多いが、50歳以上を対象としている例(東京都)や40歳以上または40歳未満のうち入院優先度判断スコアが一定数以上の者や入院待機者等を対象としている例(神奈川県)のほか、医師・保健所が症状等を踏まえ判断することとしている例(千葉県、静岡県、兵庫県、大阪府、岡山県、愛媛県、宮崎県等)などもある。

なお、パルスオキシメーターをめぐっては、同じ箇所に着け続けることによって熱傷をきたす危険性があることが指摘されている。2015年の1月から2020年の2月にかけて7件の事故が報告。新生児や高齢者らが被害にあっている。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、自宅で療養する人は年末から急増。先月27日時点では、全国で2万6130人とピークだった前週からは減ったものの依然として多数が自宅で療養を続けている。

 

日本医療機能評価機構の医療安全情報より引用


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