東京ガスと日本気象協会は21日、共同で「ヒートショック予報」を開発したと発表した。日々の情報として提供することで、浴室の事故への認識を高めて注意を呼びかける考えだ。

配信の画像イメージ(画像出典:東京ガスプレスリリース)

「ヒートショック予報」では、東京ガスと日本気象協会が共同で開発したアルゴリズムで算出したヒートショックのリスクを、3ランク・5種類の記号で天気予報のように表示する。リスクが低い場合は、笑顔の「油断は禁物」マークで、体調に気を付けて入浴するよう促す。中くらいの場合は、無表情の「注意」マークで、ヒートショックへの注意を喚起。リスクが高い場合は、つらい表情の「警戒」マークを出し、さらに、1日の気温差が大きい日、冷え込みが予想される日には、入浴時だけでなく、日常生活全般で気温の変化を注意するように、コメントを追加して表示する。

配信は、今月21日から3月7日までの平日に、東京ガスの生活情報メディア「ウチコト」のFacebookページで行う。対象エリアは、関東地域の1都6県の都・県庁所在地である東京、横浜、千葉、さいたま、水戸、宇都宮、前橋の7ヵ所。それぞれ、当日20時時点のヒートショックのリスクを「今晩のヒートショック予報」として配信する。

 

■ 死者は交通事故の3.4倍

ヒートショックは、急激な温度変化などを原因に体に負担がかかることで起きる健康障害。気温が冷え込む冬には入浴中の死亡者が急増するが、その多くは高齢者で、ヒートショックが主な原因であると考えられている。

東京都健康長寿医療センターは、2011年の1年間にヒートショック関連で入浴中に急死した人が、全国で約1万7000人になったと推計。これは、同年の交通事故による死者数4961人の約3.4倍にあたる人数だ。このうち、高齢者は約1万4000人で全体の82.4%を占めている。

また、東京ガス都市生活研究所が2015年に行ったアンケート調査では、成人男女の過半数がヒートショックの存在を知らなかった。関連する事故防止に対策を行っている人は2割以下であるなど、身近に起こり得ることとして捉えている人が少ないことも明らかになっている。